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リップル(XRP)とは?チャートと今後!購入できる取引所や買い方!

リップル 特徴 メリット デメリット

今回は、仮想通貨のリップル(XRP)とは何か?特徴やメリット・デメリット、チャートから見る今後や購入できる取引所や買い方について書いてみたいと思います!

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リップル(XRP)とは?

 

 

リップルとは?

リップルはアルトコインの1種で、通貨単位をXRPで表します。世界大手IT企業のGoogleが出資していることでも有名です。リップルが注目を浴びるきっかけを作ったのは2017年3月のことで、東京三菱UFJ銀行がリップルを利用したネットワークを発表しました。発表後価格が一気に高騰し、約6倍近くの値上がりを記録しました。

リップルは2004年にカナダのRyan Fuggerという開発者により作られ、いろいろな通貨と直接取引が可能です。というのも、リップルは銀行間取引をリップルネットワークを使い、これまでの時間のかかる送金方法、割高な手数料を改善するため、世界的なネットワークを構築することを目的としています。また「価値のインターネット」を実現することを最終目標として掲げています。

価値のインターネットとは、価値の移動について普段私たちがインターネットメールやSNSで行っているように、簡単・迅速・低コストで国をまたいで行えるようにするという構想です。このことから、リップルは送金&決済に特化した通貨となっています。

 

このことからもわかるように、リップルはプラットフォームであり、技術そのものの名称で、リップルを開発したリップル社そのもののことを指したりもします。通貨XRPは、20013年9月に発表され、2013年12月22日「XRP Ledger」で発行されました。これは、XRPの動作に直接関わるシステムです。

リップルの総発行枚数は1000億枚で、ビットコイン同様これ以上使発行されません。最小単位は0.000001XRPで、これを「1drop」と表します。(1XRP=100万drop) リップルの認証方法は、PoC(Proof of Consensus)です。PoCを採用した理由は、PoWの処理能力の限界や不安定さにあり、リップルの価値のインターネットを実現するには不十分だったからです。

また、リップルは特定の管理者がいないビットコインとは違い、リップル社という管理者がいることにより、改良も素早くネットワークも安定して運用されるという点で優れています。

リップル社の開発者は様々な金融機関の元役員さんが多いですが、中にはビットコインの元コア開発者だった人もいます!

リップルの特徴

特徴

リップルは、ブリッジ機能・仮想通貨を含むあらゆる通貨を預けられるWebウォレット・IOUを利用した取引など、ビットコインとは違う多くの特徴を持っています。リップルでは二重払いの防止をプルーフ・オブ・ワーク(PoW)ではなく、コンセンサス・アルゴリズムで対応しています。それにより、ビットコインの致命的な弱点のスケーラビリティや消費電力という問題を克服しています。

リップル(XRP)のメリット

仮想通貨 メリット

リップルのメリットにはどんなものがあるのでしょう?まず、リップルは仮想通貨(暗号通貨)ではなく、金融機関の商品の決済や送金に使うシステムであることは周知のとおりです。では、この他にはどんなメリットがあるのでしょう?

送金が数秒で完結する

ビットコインの送金スピードが遅いという欠点を補うために開発された決済システムのリップル。その仕組みは、国際間の取引を瞬間で処理してくれる「リップルコネクト」という独自のシステムによります。

様々な法定通貨や仮想通貨と交換可

リップルのシステム内で使えるコインのXRPは、ビットコインのような単一のオンライン通貨ではなく、「ブリッジ機能」のおかげで、法定通貨(ドル・ユーロ・円など)や仮想通貨(ビットコインやイーサリアムなど)に交換することができます。

つまり、通貨や仮想通貨の種類にとらわれず、数秒でいとも簡単に送受信ができ、それ以外でもウォレット内で円やユーロなどに両替することも簡単にできます。

コンセンサス(合意形成)システム

リップルが独自にコンセンサスシステムを開発し、ハッシュ値を求める計算はせず、ある特定の承認者(Validator)によって取引記録の合意が得られた時に、新規の取引データに追加する仕組みのことです。コンセンサスのプロセスは、5~10秒に1回の頻度で行われ、コンセンサスシステムの承認作業は、数学的な計算もないため数秒で行うことができます。

また、承認者が選ばれる条件として、結託してネットワークをだまそうとする人間ではないことが重視されます。

 

IOU取引

IOUとは「I owe you(私はあなたに借りができた)」という意味で、リップルのユーザー同士は、Gateway(IOUを発行する取引所や個人)から発行されたIOUを使って支払いを行うことができます。IOUはIOU同士はもちろん様々な通貨と交換が可能で、自分が信用できる相手のみに対し、与信枠を決め自由に取引を開始できる仕組みになっています。

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リップル(XRP)のデメリット

仮想通貨 デメリット

メリットがたくさんあるリップル。デメリットはあるのでしょうか?

IOU取引の危険性

IOU取引はとても便利で有意義なものですが、Gatewayがなくなってしまうとどうしようもありません。IOU取引で手元に残るのは、目に見えるお金ではなく借用書のみです。Gatewayがなくなってしまうことで、持っているIOUの価値が無くなるというリスクがあります。

 鍵はバリデーター

現在リップル(XRP)上での取引の検証を行っている人たちは、すべてリップル社の許可した(つまり息のかかった)人たちで成り立っています。そして将来的には一般的に公正なバリデーター(データが適切なのか分析する機能、ソフトウェア)を選ぶ仕組みを作ると言っていますが、その方法や確認手段などはまだ明かされていないのが現実です。

あのビットコインでも、大手のマイナー達が結託すれば、簡単に51%攻撃を実現することは可能です。そして、同じことがリップルでも言えます。つまり、XRPもリップル社に味方する組織のみで構成されるようなことが起これば、簡単に攻撃を行えてしまいます。

一般的にXRPを購入している人は、「リップル社は健全な組織」という前提があり、そのうえで安心して購入という行為を行っていると思います。しかし、リップル社の本当の内情を知っている人は、ビットコインなどの分散型システムとは違うのでいません。つまり、リップル社がどんなことを裏で考えていても、関係者などが表に発表することしか情報がありませんし、信じるしかないという点で危険性もあります。

保有しているXRPを手放す?

リップル社はXRPを毎年売る。

引用:https://www.cnbc.com/2018/01/24/ripple-sold-91-point-6-million-of-digital-currency-xrp-last-quarter.html

最速で2022年には保有しているXRPをすべて手放す可能性があります。リップル社がXRPをすべて売却してしまった後はどうなるのでしょう?

そうなると、銀行で稼働しているシステムは誰が守ってくれるのでしょう?銀行が各々、会社の責任として保守してくれるのでしょうか?XRPを売却すると発表し、実際に売っているにも関わらず、売却の対応や展望については語られていないのが現状です。

リップル(XRP)のリアルタイムチャートと今後の将来性


リップルの今後に関しては、ウェブボットの予測が良く当たると言われています。リップルの価格は2018年5月頃に上昇し、すぐに1ドルに到達、その後長期的には5ドル以上に到達すると予想されています。

なぜこのように価格上昇につながったかというと、各金融機関がコスト削減と効率性の方面からブロックチェーン技術を評価し、国際間送金に特化するリップルの需要を認めているからです。そして、リップルコインニュースやInvesting prというサイトでは、リップルは2018年末にはなんと「最低でも7ドルに到達する」と予想されています。

イギリスのロイター通信はビットコインとリップルを比較し、「リップルはダークホースだ」と言いました。これは2017年にビットコインは1200%の上昇を見せた一方で、リップルは35000%も上昇したことによります。そして、「ビットコインは仮想通貨のキングだが、リップルはダークホースだ」という名言を残すに至りました。

リップル(XRP)が購入できる取引所や買い方

リップルはビットバンクで購入できます!買い方は下記の記事でご紹介していますので、参考にしてみて下さい!

bitbank.cc(ビットバンク)使い方や買い方!口座開設/登録方法!

その他国内オススメ取引所

※リスク回避のために、複数登録することをオススメします!

国内最大手の安心感と口座開設の早さ
ビットフライヤー

使い方解説記事:bitFlyer(ビットフライヤー)使い方や買い方!口座開設・登録方法!

 

手数料の低さと積立投資
ザイフ

使い方解説記事:Zaif(ザイフ)使い方や買い方!口座開設・登録方法!

まとめ

XRPはリップル社という1企業にすべての権限があります。私たちはそのリップル社の決定し、発表することを素直に聞き入れるしかありません。その前提を忘れることなく、リップル社の動向を深く考えていく必要があります。

仮想通貨全般に言えることですが、発表されることすべてを鵜呑みにするのではなく、常に様々な情報を集め、自己責任として分析し、そのうえで運営していく必要があります!

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